【決定版】社内SEに転職するメリット/デメリットを全網羅｜デメリットの回避策も解説！

社内SEへの転職は「やめとけ」や「給与が低い」と言われることがあります。当然ですが、それぞれにメリット/デメリットがあります。また、人によって合う/合わないもあります。

実際にSIerと社内SEにそれぞれ約10年ずつ所属した視点で社内SEに転職するメリットとデメリットを解説します。

手っ取り早く「回避策」が知りたいという方は、ページ内の「社内SEに転職するデメリットの回避策」まで飛んでください。

社内SEとは

会社の情報システム部門に所属するITエンジニアを社内SEと言います。

社内SEの仕事は多岐にわたります。ざっと挙げただけでつぎのような業務があります。詳細が気になる方は『35歳以上のエンジニアが社内SEを目指すにはどうすればいいか？』をごらんください。

社内SEに転職するメリット

社内SEに転職するメリットは多数あります。先にリストアップして、追って詳細をご説明します。

社内SEに転職するメリット
① 残業時間が少ない
② 転勤リスクが低い
③ Uターン転職でITスキルが活用できる
④ IT業界より給与が高い業界がある
⑤ プレッシャーが少ない
⑥ ユーザーの声が直接聞ける
⑦ 上流工程から携われる
⑧ ベンダーマネジメントのスキルが身につく
⑨ 新しいサービスに触れられる

① 残業時間が少ない

② 転勤リスクが低い

③ Uターン転職でITスキルが活用できる

SIerやSESのSEが地方へUターンしようと考えると、地方のIT企業の少なさ、待遇の悪さに驚きます。IT企業は都市部に集中しているため、待遇を維持したUターンはけっしてかんたんではないんです。

でも社内SEなら、地方に本社がある大手企業の情報システム部門の求人を狙えば、待遇を維持あるいは改善して転職できるチャンスがあります。

④ IT業界より給与が高い業界がある

⑤ プレッシャーが少ない

⑥ ユーザーの声が直接聞ける

社内SEにはシステムユーザーからの声がたくさん集まります。その中にはクレームもあれば、システム改善の要望、システムに関わらない業務改善の相談まで多種多様です。

⑦ 上流工程から携われる

⑧ ベンダーマネジメントのスキルが身につく

社内SEとSIer・SESでは、リードする要員の数は大きく異なります。

⑨ 新しいサービスに触れられる

IT業界の経験者ならご存知のとおり、SIerやSESは最新の技術を使う集団ではありません。むしろ、リスクが少なく確実性の高い技術を使ってシステムを構築します。いまだにGitHubを使わず、つい最近までSlackなどのビジネスチャットツールを使ってきませんでした。

一方、「技術にうとい」と思われがちな社内SEの方が世の中の新しいサービスの営業を日々受けて、より新しくより便利な製品・サービスを知っていることも珍しくありません。

新しく便利なサービスをトライアルで使い、評価して導入する経験が積めるのも社内SEに転職するメリットの1つと言えます。

社内SEに転職するデメリット

社内SEに転職することによるデメリットやリスクもあります。

社内SEに転職するデメリット
① 開発スキルが落ちやすい
② 資格取得の補助や報奨金がない
③ 専門性が追求しにくい
④ 人間関係が長期に渡って続く
⑤ 間接部門で評価されにくい

① 開発スキルが落ちやすい

② 資格取得の補助や報奨金がない

③ 専門性が追求しにくい

④ 人間関係が長期に渡って続く

⑤ 間接部門で評価されにくい

社内SEに転職するデメリットの回避策

デメリット	回避策
① 開発スキルが落ちやすい	自前開発型（＝外部委託しない）の情シスを選ぶ。 あるいは、開発チームを持っている大手企業の情シスを選ぶ。
② 資格取得の補助や報奨金がない	受験や対策の費用が高いベンダー資格は転職前に取得する。 あるいは、人材育成に熱心な会社なら転職後に負担してくれるかも。
③ 専門性が追求しにくい	人員数が多く分業が進んでいる大手企業の情シスを選ぶ。
④ 人間関係が長期に渡って続く	部署数が多く異動の余地がある大手企業の情シスを選ぶ。
⑤ 間接部門で評価されにくい	転職前に志望企業にはCIOや情シス部長がいるかチェックする。

①「開発スキルが落ちやすい」の回避策

プログラミングや設計の開発スキルを落としたくない方は、自前開発型の情報システム部門がある会社を選択しましょう。

実際に、生産・販売・会計にSAPを使っている日本を代表する製造大手ではABAPが使える人を常に募集しており、内部で開発チームを持っているため開発スキルは落ちるどころかメキメキ上達するでしょう。

②「資格取得の補助がない」の回避策

これも自前開発型の情シスは報奨金や補助があり、外部委託比率が高い情シスは少ない印象があります（それを示す統計データはなく、あくまで印象です）。ベンダー資格の多くは受験料だけで3〜5万円が必要ですので、かなり痛いですよね。

おすすめなのは、社内SEに転職する前に資格を取りきってしまうことです。あるいは転職後に上司と交渉して経費で対策の受講料を払ってもらうという手もあります。難しい交渉ですが実際にそういう人もわたしの周りに多数います。

③「専門性が追求しにくい」の回避策

人員数が少ない情報システム部門は社内SE一人あたりの守備範囲が広くなりがちです。専門性を追求したい方は人員数が多い情シスがある大手企業を選ぶようにしましょう。

じゃあどの規模の会社なら専門性が維持できるくらい人員が十分にいるのでしょうか？

目安は従業員数3,000名以上の会社なら、情シスが50名以上で専門性を保てるレベルと言えそうです。他にも人員数を推し量る方法について『自己PR前に要チェック！志望企業の情シスの人数を予測する方法！』で解説しています。

④「人間関係が長期に渡って続く」の回避策

人員が少ない情報システム部門だと、うまのあわない上司がいても異動のしようがありません。

長期に渡る人間関係の構築が苦手、あるいは望まないという場合は、なるべく大手企業を選びましょう。大手企業なら事業部や他拠点に情シスがあるため、いざとなったときの退避先になります。

⑤「間接部門で評価されにくい」の回避策

これは非常に難しい問題ですが、その会社で「情シスが活躍しているか？」が重要なポイントと言えます。活躍が評価されている証拠はCIOがいるか？情報システム部門が事業部や部のレベルであるか？です。

例えば、総務部情報システム課であれば、上り詰めても「課長」どまりです。社内でIT投資が重視されていないことを疑いましょう。

社内SEに必要なスキル

求められるのは上図のとおり、①基礎スキル、②対システムスキル、③対業務部門スキル、④対チームスキル、⑤対経営層スキルです。それぞれ詳細と勉強方法を知りたい方は『【社内SEスキル大全】即採用されるスキル習得のロードマップを解説！』をごらんください。

社内SEに向いている人/向いていない人

メリット/デメリットだけでなく、社内SEという役割に向いていない人がいるのも事実です。

実際に、優秀な社内SEの方で、HR系のSaaSベンダーやB2C系のメガベンチャーに転職した人を何人も知っています。自分の性格やキャリア観にマッチするか気になる方は『社内SEに向いている人・向いていない人の特徴6選！社内SE歴5年以上が解説！』で詳細な解説をしています。

社内SEの年収事情

合計400件の社内SE求人を有名転職エージェントで確認した結果は『社内SE転職の年収相場を調査！平均年収が高い業種・ポジション・転職エージェントはどこ？』で解説しています。

「年齢」「業種」「職種」によって、求人の段階で給与は大きく異なります。転職活動をはじめる前に、ぜったいに確認されることをおすすめします。

社内SEに転職するなら…

なぜなら、志望企業によって情報システム部門の役割は大きく違うため情報収集と対策に時間がかかるからです。コーディングまでやる自前開発型とベンダーコントロール型では対策がまったく異なります。

気になる企業がどのタイプなのか1社ずつ自分で調べるより、転職エージェントに自分のスキルとキャリア、転職で実現したい条件を伝えて応募可能な企業をリストアップしてもらうのが効率的です。

ただし、転職エージェントによっても取り扱う求人の年収に偏りがあるのでうまく使い分けるようにしましょう。

ハイクラス転職の『JAC Recruitment』、金融系転職に強い『KOTORA(コトラ)』は平均値が高く、年収の上限も高い求人が目立ちます。

社内SEへの転職に特化した転職エージェントである『社内SE転職ナビ』は残念ながら全体平均より少し低い値ですが、社内SE専門型の転職エージェントなのでアドバイザーに相談するメリットは大きいでしょう。

また、『マイナビIT AGENT』は地方の社内SE求人の取り扱い件数が多いため、他と比較すると平均値が下がりますた。逆の視点で「地方で社内SE転職を狙うならマイナビITエージェント」がおすすめです。