情シスのインフラエンジニア職とは?仕事内容・メリット・年収・おすすめ資格を解説!

インフラエンジニア

求人の平均年収
701 万円

情報システム部門のインフラエンジニア職は、システム基盤であるサーバ、ネットワーク、セキュリティ機器の設計、構築、保守を担当します。

社内向けシステムに限らず、事業会社の最終顧客が利用するシステムのインフラを担当するケースもあります。例えば、ECサイトのインフラ保守運用がこれにあたります。

事業会社の情シスではインフラエンジニアが不足していることもあり、求人は豊富にありますが、その多くは現地勤務でありテレワークなど自由な働き方は比較的叶いにくい状況にあります。

ここでは、情報システム部門におけるインフラエンジニア職の仕事内容ややりがい、メリット、向いている人の特徴やおすすめ資格についてご紹介します。

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この記事でわかること
  • 情報シスのインフラエンジニアの仕事内容や具体的な求人例
  • 情報シスのインフラエンジニアのやりがい・メリット
  • 情報シスのインフラエンジニアに向いている人の特徴
  • 情報シスのインフラエンジニアにおすすめ資格・キャリアパス
R35運営者の転職プロフィール
  • 情報システム部門のマネージャ職
  • 社内SE採用担当歴8年(書類選考、面接)
  • 大手SIer 10年以上の勤務経験
  • 35歳をすぎて倍率200倍の社内SEへ
  • 転職相談はX(Twitter)のDMでお気軽に!
目次

インフラエンジニアの仕事内容

① サーバ設計、構築、保守

サーバの設計、構築、保守を行います。サーバにはさまざまな役割があり、アプリケーションサーバやデータベースサーバ、認証サーバ、セキュリティ関連サーバなど多岐に渡ります。

オンプレミスの場合はサーバルームやデータセンターに物理的なサーバを設置し、設定作業を行います。awsやAzure等のパブリッククラウドの場合は設計に基づいてサーバ立ち上げ、パラメータシートに従った設定を行います。さらに設計に基づき、OSやデータベースなどのミドルウェアのインストール、設定、テストを行います。

また、保守フェーズにおいては繁忙期などに備えてリソースの拡張・縮退を計画、実行します。

② ネットワーク設計、構築、保守

ルーターやスイッチなどのネットワーク構成の設計、構築、保守を行います。

設計においては機器選定や構成決定を行います。構築にあたっては設計どおりに設定し、その検証を行います。保守フェーズにおいてはサービスマネージャと協業しながら障害対応や設定変更等を行います。

インフラエンジニアの具体的な求人例

情報システム部門におけるインフラエンジニア職の求人情報を見てみましょう。求人情報をそのまま掲載することはできないため、主旨が変わらない範囲で書き換えています。

求人例①「コンサルティングファームのインフラエンジニア」
年収400 万円 〜 800 万円
業種コンサルティングファーム
仕事内容・社内向けネットワークインフラの設計、構築
・社内向けネットワーク・インフラの運用/メンテナンス
・社内からの問い合わせ対応
・デバイス関連の運用
求める経験・3年以上のサーバ/ネットワークの設計、構築、運用経験
・ネットワーク知識(CCNAレベル)
・物理/仮想のサーバのキッティング
・ネットワーク機器のキッティング
求人例②「クラウド移行のインフラエンジニア」
年収500 万円 〜 800 万円
業種人材紹介サービス
仕事内容・サーバ/ネットワークの老朽化対応としてのリプレイス
・クラウド化推進にともなうサーバ移行
・セキュリティ強化(MDM導入、セキュリティ製品評価等)
求める経験・インフラ設計、構築の経験
・インフラ保守/運用の経験
・awsまたはAzureの構築、保守経験
求人例③「国内外拠点のインフラ設計・構築・運用」
年収600 万円 〜 1,200 万円
業種電気機器
仕事内容・社内向けインフラの企画、構築、運用(サーバ、ネットワーク、データベース)
・ベンダー管理
・拠点は国内外にあり
求める経験・インフラ関連資格、またはインフラ設計/構築/運用の経験
・Windows Server製品の設計/構築/運用の経験

インフラエンジニアのやりがい・メリット

インフラエンジニアのやりがい・メリット
① 会社に不可欠なシステムを裏方で支える責任感
② 非エンジニアよりエンジニアと接する機会が多く専門性が高い
③ スキルの汎用性が高く他社へ転職しやすい

インフラエンジニアはエンドユーザーからは見えにくく、会社にとって不可欠なシステムの土台を支える点にやりがいを感じる人が多いようです。

また、アプリケーションエンジニアやDX推進職がエンドユーザーとのやりとりが多いのに対して、インフラエンジニアはアプリケーションエンジニアらとコミュニケーションする機会が多く、「IT用語や理屈が通じない」といった無駄なストレスを感じずに済む点をメリットにあげる人もいます。

他にも大きなメリットとして、他社への転職に有利という点もあります。社内SEのうちアプリケーションエンジニアは自社の業務の文脈や独特な業務ルールに特化したスキルを伸ばすケースがありますが、インフラはどこ会社でも同じような構成になっており、「自社に塩漬けにされる」というリスクが比較的低い職種だと言えます。

インフラエンジニアに向いている人

インフラエンジニアに向いている人の特徴
① 慎重さがある人
② ルーティーンワークが苦にならない人
③ ベンダーとの良好な関係を築ける人

サーバやネットワーク、認証といったインフラはシステムのまさに生命線です。導入においては十分に設計、構築、検証を実施できますが、保守フェーズに入ると慎重に作業を行えるかは非常に重要な要素です。特に無停止メンテナンスは慎重に計画しなければ、自社にとどまらず顧客にも大きな迷惑をかけるため、慎重さが求められます。

また、保守・運用フェーズにおいては定期メンテナンスなどルーティーンワーク作業も発生します。「同じことを丁寧にできること」も大切ですが、ルーティーンワークを自動化できるスキルも求められます。

最後に、ベンダーとの関係構築も重要な要素です。例えばアプリケーションエンジニアは自分たちが開発したアプリを保守することが多くベンダーとの関係性を求められる機会は比較的少ないのですが、インフラエンジニアはベンダーの製品をそのまま利用するため、ベンダーへの問い合わせ回数や機能改善をリクエストする回数も比較的多くなります。そのためにも良好な関係を築ける人物は重宝される領域と言えます。

インフラエンジニアのおすすめ資格

インフラエンジニアにおすすめの資格
① ネットワークスペシャリスト試験
② ベンダー系資格

① ネットワークスペシャリスト試験

情報処理推進機構(IPA)の試験である『ネットワークスペシャリスト試験』はベンダー色がない、汎用的な資格であり、どの会社でインフラエンジニア職に就くにしても活用できる資格です。

ネットワークの保守が必要ない情シスはほぼありません。ネットワーク設計や構築、保守といった業務は必ずと言っていいほど情シスの重要な仕事の一部ですので、業務に活用したり、転職時にアピールできる資格と言えます。

② ベンダー系資格

『ネットワークスペシャリスト試験』は特定のベンダーに寄った試験ではなく、汎用的な試験と言えます。そのため実務においては、実際に使用している機器のベンダー資格の方が活用できます。

例えば、Linuxサーバが使われている場合LPIC、ネットワークにCisco製品が使われているならCCNAやCCNPは即戦力であることを証明する材料の1つになります。一方、例えば「サーバはすべてWindows Server」という会社にはLPICはあまり刺さらない点は注意が必要です。

詳細は『社内SEに必要な資格20種類をランキング!おすすめの資格を難易度別に紹介!』のベンダー系資格で紹介しています。気になる方はぜひご覧ください。

インフラエンジニアの今後のキャリアパス

インフラエンジニアの今後のキャリアパスはどうでしょうか?

社内SEの採用を担当したことがある人ならすぐに気づきますが、「優秀なインフラエンジニアが転職市場に少ない」「優秀なインフラエンジニアが採用できない」という現実があります。

つまり、アピールできる実務経験があれば転職市場において、内定を獲得するのは比較的容易だと考えられます。

さらに、社内SEのなかでもインフラエンジニアのスキル/経験は他社で評価されやすい傾向があります。

詳しく解説します。アプリケーションエンジニアはその企業独自の販売システムや物流システムの仕様には詳しくなりますが、それが独自色の強い仕様であればあるほど、他の会社では通用しにくいスキル/経験と言えます。

一方、インフラエンジニアの仕事内容は独自色が弱く、他社においても活用しやすいスキル/経験なのです。「会社に塩漬けにされる」とよく耳にする社内SEですが、そのなかにあってインフラエンジニアはもっとも転職しやすいポジションだと言えるのではないでしょうか。

情シスでインフラエンジニアを目指す人におすすめの転職エージェント

情報システム部門のインフラエンジニアは求人数が非常に多く、求人ポジションの年齢が比較的低めであるため、入社も他社への転職もハードルは低めです。汎用的なスキルである点も転職のしやすさを後押ししてくれます。

SIerや情報システム部門において、すでにネットワークや認証などの要件定義から設計、構築、保守・運用の経験を持っている方は転職エージェントに相談すると自分の市場価値を把握できます。

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