なぜ35歳〜36歳が社内SEへの転職適齢期なのか？

いきなり結論ですが、社内SEに転職するなら35〜36歳が適齢期です。その理由はとおりです。

35歳が社内SEへの転職適齢期である理由
① 必要なスキル/経験の習得には10年程度かかるため
② 社内SEとIT業界SEの差が一番大きいタイミングだから

これだけだとわからないですよね。

本編で細かく解説しますが、社内SEに求められるスキル/経験は非常に幅広く10年程度の修行が必要です。そして修行するなら、社内SE（情報システム部門）よりIT業界（SIer・SES）の方が構造的に有利なんです。

大前提：社内SEの業務は難易度が高い

社内SEとは、企業や組織の中の情報システムに関わる企画、計画、導入/構築、保守/運用までを担当するシステムエンジニアのことです。

社内SEの業務内容・環境にはつぎの特徴があります。

社内SEの業務内容・環境の特徴
① 情シスのカバー範囲が広い
② 人員が足りず1人のカバー範囲が広い
③ 案件管理のスキルが求められる

具体的には、つぎのような幅広い業務をカバーする必要があり、かつ人員が不足しているので1人が複数の領域や案件を担当することになります。また、すべてを自前で行えるのはほんの一部の大手企業であり、ほとんどが外部委託を使うため管理スキルも求められます。

1. システム戦略策定
2. システム企画
3. システム導入（システム開発含む）
4. システム保守/運用
5. PC等のIT資産管理
6. ネットワークインフラ管理
7. システム導入効果の評価
8. 情報セキュリティ関連
9. システムやPC、ネットワークのヘルプデスク
10. DXや業務改革の推進
11. システム監査対応

新卒から社内SEになればいいのか？

新卒で社内SEになると何が大変か？
① 育成予算が少ない
② 自社以外を知らない
③ 管理職になるのが遅い

① 社内SEは育成予算が少ない

SIerやSES企業の商品は「ITエンジニア」つまり「人」そのものなので、人材育成には力を入れています。外部研修を受講できたり、資格取得の報奨金・補助金制度があったりと学びの機会にあふれています。

一方、事業会社の社内SEはいわゆるコスト部門のため、どうしても育成予算が少なくなりがちです。新卒で社内SEになると、雑用係になってしまい体系的にアプリケーションやインフラ、ネットワークを学ぶ機会を与えてもらえない会社もあります。

② 社内SEは自社以外を知らない

「他の会社はどうしてるの？」

事業会社で社内SEをしていると、業務部門や上司からよく言われるフレーズです。特に業務改革やDXを推し進めるシーンでは社内SEに意見を求められます。

でも新卒で社内SEになると経験できる数は限られます。転職回数とイコールになる程度なのでせいぜい2〜3社といったところです。

③ 社内SEは管理職になるのが遅い

IT業界と比べると、多くの業界は管理職になる年齢が高めです。

以下のグラフはセレクションアンドバリエーションが『管理職比率に紐づく管理職の実態調査』で公開している産業別の課長平均年齢です。

オレンジ色のドットに注目すると、情報通信業の課長平均年齢が低く、それ以外の産業の多くは課長平均年齢が高い（＝課長になるタイミングが遅い）ことがわかります。

IT業界のSEが構造的に有利な理由

採用担当者の視点

新卒で社内SEになると、3つの課題（育成機会が少ない、自社以外知らない、管理職経験が遅れる）があることをここまでで説明しました。

これを採用企業側の視点で考えてみましょう。わたしは社内SEの中途採用を6年以上担当しましたが、選考するときにスキルや経験は3つのポイントに絞って評価します。

社内SEの中途採用のポイント
① ITの基礎力があるか
② 専門性があるか
③ 将来、管理職として活躍できるか

幅広い業務に従事するため「アプリだけ、インフラだけ」ではなく、偏りのない基礎的な知識（具体的には応用情報技術者試験に合格するレベル）を持っているか、さらに実務レベルで専門性があるかを見ます。

そして、将来、管理職になって活躍できそうかを見ます。でも短い面接時間で管理職の素養があるかを評価するのは至難の業です。そこで「管理職の実績」があると具体的な話を聞き出すことで評価ができるんです。

生え抜き社内SE vs IT業界出身を比較

「社内の35歳〜36歳」と「IT業界から中途採用する35歳〜36歳」を比較すると、下表のとおりIT業界のSEの方が有利だと評価されやすいと言えます。

評価観点	生え抜き社内SE	IT業界のSE
① ITの基礎力があるか	IT研修制度がなく、IT資格取得の補助もない	社内外の研修を受け、実務でも多数の案件を経験
② 専門性があるか	幅広い業務を担当するが、自社しかしらない	多数の顧客を知っており、高い専門性も期待できる
③ 将来、管理職として活躍できるか	30代前半では管理職になれない	30代前半からすでに管理職として実績がある

30代前半の経験に大きな差がある

生え抜きの社内SEを否定するつもりはありませんが、「中途採用の選考担当者の視点」に立つとスキル/経験の差が一番大きいのは30代前半の過ごし方です。

下表のとおり、IT業界のSEは25歳で小さな単位のリーダー経験、30歳時点でプロジェクトマネージャ（あるいはプロジェクトリーダー）、そして35歳の時点で課長を経験しているケースが珍しくありません。

「社内SEに転職するなら35歳〜36歳が適齢期」と言う理由はここにあります。

40歳以上は適齢期と言えないか？

40歳以上でIT業界から事業会社の社内SEへの転職を目指す場合、いくつか問題やデメリットがあります。

40歳以上で社内SEを目指す場合のデメリット
① 管理職として迎え入れる場合、ハードルが高くなる
② 志望企業側の同世代も管理職のため比較で負けやすい
③ 非管理職として入社すると同世代との差が埋まらない

① 管理職として迎え入れる場合、ハードルが高くなる

第一に、40代の転職はマネジメント経験があることを前提に管理職として採用されるため、選考時の期待値やハードルが自然と高くなります。

あなたが実績に自信を持っているなら問題ありませんが、自信がない場合は転職活動で苦戦することが予想されます。

② 志望企業側の同世代も管理職のため比較で負けやすい

35〜36歳だと珍しかった課長職ですが、40代になると志望企業の同世代もすでに管理職になっています。

そうすると「管理職経験があります！」は有効なアピールになりません。そこは当然のハードルであって「管理職としてどんな成果を残したか」が必要になります。採用担当者は自社の管理職とあなたを比較するため、勝つためには、アピールに工夫が必要です。

成果のアピール方法は『35歳以上なら面接で個人の成果よりチームの成果をアピールしよう！』にまとめています。

③ 非管理職として入社すると同世代との差が埋まらない

この方法ももちろんあります。ただし、入社後に同世代との給与・待遇の差は将来に渡って埋まらない可能性があることを覚悟したうえで入社する必要があります。

入社後、3年経ってあなたが課長に昇格するときに、同世代は副部長・次長・部長になっているかもしれません。人事制度は当然各社で異なりますが、決して有利な立場ではないことの覚悟が必要です。

30代におすすめの社内SE転職エージェント

IT業界の30代から事業会社の社内SEに転職するなら「ハイクラス」または「大手企業」の求人が狙えます。このタイミングが一番高く売れるからです。

もしも、どのように転職エージェントを選べばいいか迷っている方は『社内SEの転職エージェントの選び方｜登録前後のチェック観点と対処を解説！』をチェックしてみてください。

転職エージェント選び 3つの基本
① 人によって好みがわかれる
② 総合型と専門型を使い分けよう
③ 複数登録して比較しよう

サポートの手厚さや連絡頻度など個人で好みがわかれます。そして大手総合型とIT専門型をそれぞれ複数利用しましょう。以下の転職エージェントは実際にわたし自身も利用したり、なかの人にヒアリングしたものもありますので、自信を持っておすすめできます。