【まとめ】情シス/社内SEなら知っておきたい”統計データ”と”調査レポート”

この記事ではつぎのとおり、3つの情報をまとめています。

社内SEなら知っておきたいデータ
① 統計データ
② 調査レポート
③ フレームワークやお知らせ

統計データ

情報システム部門の社内SEとして、経営陣への説明によく使う統計データを一覧でまとめました。

名称	発行元	概要
DX白書	情報処理推進機構 （IPA）	システムやIT人材という範疇を超え、デジタルトランスフォーメーション（DX）に必要な取り組みについて、日米の調査データを基に比較しています。 なお、冊子は3,300円で販売されていますが、PDF版がIPAの公式Webから無料でダウンロード可能です。
IT人材白書	情報処理推進機構 （IPA）	2020年までIT人材にフォーカスした白書としてIPAが発行していましたが、2021年以降はDX白書に統合されました。 IT人材の過不足、学び直し、採用、育成について包括的に統計データが紹介されています。
デジタル時代のスキル変革等に関する調査	情報処理推進機構 （IPA）	産業別・従業員数別のDX推進状況、デジタル人材の採用障壁要素と不足状況、内部人材育成の取り組み状況について解説されています。
情報通信白書	総務省	ICTを取り巻く国内外の市場、総務省によるICT政策の取り組み状況について解説されています。 例えば、5G基盤の普及状況、データセンターやパブリッククラウドの市場規模、スマートフォンの普及率などを経年変化とともに知ることが可能です。
政策一覧	経済産業省	解説のしようがないほど、ありとあらゆる産業ごとの情報を調べることが可能です。
企業IT動向調査報告書	日本情報システム・ユーザー協会 （JUAS）	1,100社を超える調査対象からDX、ITガバナンス、情報セキュリティ、人材、システム開発について産業別に比較できる点で非常に役立つ情報が豊富な統計調査と言えます。 例えば、「売上高に占める IT 予算比率」は平均値が1.94%ですが、金融・保険なら6.33%、卸売・小売業なら1.21%と大きな差があります。自組織の産業データを知ることができる貴重なデータです。
全国情シス実態調査	インターネットイニシアティブ	全国800社以上の情報システム部門の実態をデータで見る非常におもしろい調査です。 例えば、規模別の情シス人数、人員計画、平均残業時間、どんな業務をアウトソーシングしているか、採用方法や勤務年数など、経営層より現場が日常的に直面する課題に関するデータが多いように感じます。
インシデント報告対応レポート	JPCERT/CC	3ヶ月単位に発行されるレポートで、サイバー攻撃毎（フィッシング、Webサイト改ざん、標的型攻撃等）の傾向がデータに基づいて解説されています。
インシデント損害額調査レポート	日本ネットワークセキュリティ協会 （JNSA）	情報セキュリティインシデント発生時のコスト（自己対応損害、損害賠償等）が非常にわかりやすく解説されています。 例えば、「PCとサーバー数台程度の調査であれば、初動対応およびフォレンジック調査を合わせ、概ね300～400万円」と具体的な費用が記載されています。

調査レポート

コンサルティングファームやいわゆる総合研究所、金融機関の調査部門が発行するレポートやインサイトについて一覧でまとめました。

レポート発行元
デジタル庁 Web3.0研究会
Gartner ニュースリリース スペシャルレポート Gartner Magic Quadrant
マッキンゼー・アンド・カンパニー
ボストン コンサルティング グループ
アクセンチュア
PwC
デロイトトーマツ
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
三井住友銀行
みずほリサーチ＆テクノロジーズ
NTTデータ経営研究所
野村総合研究所
日本総合研究所
アビームコンサルティング
MMD研究所
NTT社会情報研究所

フレームワーク/お知らせ

実践手引きやフレームワーク、お知らせ情報については、以下にまとめました。

名称	発行元	概要
DXレポート	経済産業省	世の中で「DXだ！DX！」と言われる源流がこのレポートです。 DXという流行り言葉に流されずに、その背景と取り組むべき施策について国がどのように考えているか知ることができます。
中堅・中小企業のためのデジタルガバナンスコード	経済産業省	デジタルガバナンスコードとは、経営者が企業価値向上に向け実践すべきデジタル技術活用の取り組みをまとめたものです。 ①中堅・中小企業向けに「現在、デジタル人材がいないこと」を前提に書かれている点、②優れた他社事例が多数掲載されている点は非常に参考になります。
DX実践手引書	情報処理推進機構 （IPA）	DX推進で具体的になにをすべきか丁寧に解説されています。 特に『レガシーシステム刷新ハンドブック』は現行システムをどうやって入れ替えていくべきか解説されており、目からウロコです。
CSIRTマテリアル	JPCERT/CC	情報セキュリティ脅威に組織的に対応するために、CSIRT（シーサート: Computer Security Incident Response Team）をこれから構築する情シスの方におすすめです。 CSIRTの構想、構築、運用するために必要なことが網羅された丁寧な手引書と言えます。
脆弱性情報	Japan Vulnerability Notes （JVN）	日本国内で使用されているソフトウェアの脆弱性情報が掲載されています。

まとめ

普段、経営陣への説明で引用することが多いデータ源について、思い出せる範囲で一覧でまとめました。